ヤマノフレーム2019年3月22日時点

ヤマノフレーム

技術の概要

①何について何をする技術なのか?
・プラスチック製品の緑化基礎(ヤマノフレーム)。

②従来はどのような技術で対応していたのか?
・吹付枠工(断面150mm)+枠内植生基材吹付(t=5cm)。

③公共工事のどこに適用できるのか?
・急傾斜の法面緑化工事。
・道路改良工事の法面緑化工事。
・災害復旧工事の法面緑化工事。

④その他
・植生基材吹付工の基礎工。
・植物群落が安定的となる約10年以降に法枠自体が植物の生育阻害をしないよう生分解性の材質を有する。
・緑化目標に合わせて、法枠配置寸法の設定自由度が高い。
・ヤマノフレームのみによる構成から、ロックボルト受圧板などの組み合わせが可能。

この技術の登録情報について

副題 プラスチック製品の緑化基礎
登録機関(過去に登録された機関も含みます) NETIS
NETIS登録番号 KT-170008-A
登録区分 製品
工種分類 共通工(法面工ー植生工ー法枠内吹付工),共通工(法面工ー植生工ー厚層基材吹付工)
ICT技術の該当
開発年 2015年

技術の特徴

①どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
・材料を吹付モルタルからプラスチック二次製品に変えた。
・緑化基礎工を植生基盤内に埋設する形態に変えた。

②期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
・法枠をプラスチック二次製品に変えたことにより、型枠組立、型枠吹付の工程が省略されるので、工程短縮及び経済性が図れます。
・プラスチック二次製品に変えたことにより枠重量1kgと軽量なので、法面上での重量物の運搬と組立作業がないため、施工性の向上が図れます。
・吹付モルタルをプラスチック二次製品に変えたことにより、コンクリートガラ等の産廃物が発生せず周辺環境への影響の向上が図れます。

③その他
・基礎工を植生基盤内に埋設することにより、法面全体への植生導入が可能となり、植物育成の品質安定を図ることができる。




技術の適用条件・適用範囲

①自然条件
・悪天候(暴風,豪雨,豪雪)は施工不能。

②現場条件
・法面垂直高さは、45m以下であること。
・吹付のホース延長は、100m以下であること。
・吹付プラントは、35.0m×2.0m=70.0㎡程度必要とする。
・吹付資材置場は、10.0m×1.5m=15.0㎡程度必要とする。

③技術提供可能地域
・技術提供可能地域については制限は無し。

④関係法令等
・特になし。



①適用可能な範囲

・植生基材吹付工が施工可能な法面および斜面。
・地質は、土砂、礫質土、軟岩。
・法面勾配は、1:0.5より緩やかな斜面。
・法面斜面の表層が安定している法面。

②特に効果の高い適用範囲
・全面緑化が必要な斜面。
・長大法面。
・降雨、積雪等の気象条件により浸食を受け易い斜面。

③適用できない範囲
・植生基材吹付工が施工不可能な法面および斜面。
・土砂、礫質土、軟岩以外の地質。
・法面勾配が、1:0.5より急な斜面。
・法面,斜面の表層崩壊が懸念される法面。

④適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・道路土工「切土工・斜面安定工指針」平成21年度版、(社)日本道路協会、P.228、P229

施工方法について

施工条件
【共通】
・施工規模は、1000m2以上。
・法面勾配:1:0.5
・地質は、土砂、礫質土、軟岩。
・法面垂直高さは、45m以下。
・吹付のホース延長は、100m以内。
・植生工:植生基材吹付工t=5cm
・法面整形を含まない。
・時間的制約は受けない。
【新技術】
・ヤマノフレームを適用。
・植生基材吹付工t=5cm
【従来技術】
・吹付法枠工
・梁段面150㎜×150㎜、法枠寸法1.5m×1.5m
・植生基材吹付(枠内)t=5cm

積算条件
【共通】
・労務費は、建設物価2016・4月号群馬県を適用。
・施工費は、土木コスト情報2016・4月号群馬県を適用。
【新技術】
・ヤマノフレーム製品単価は、2014・6月、群馬県の試験施工で使用した自社単価を適用。
・ヤマノフレーム製品単価は、全国共通。
・その他材料費は、建設物価2016・4月号群馬県を適用。
・歩掛は、2014・6月、群馬県で試験施工した実施歩掛を適用。

□上記の記載内容は一時例であり、現場条件、施工条件等により異なります。










その他の情報

①設計時
・緑化工が施工可能な範囲か確認する。
・斜面勾配、地質状況、気象条件により適用範囲を確認し、配置寸法,個数を2.0~3.0m2あたり2~3個を目安として設定する。

②施工時
・施工前に施工箇所の法面調査を実施し吹付厚さ、緑化方法等を検討する。
・法面の凹凸(15cm以上)が著しい場合、下地処理としてソイルセメントによる吹付が必要となる場合がある。

③維持管理等
・特になし。

④その他
・数量及び納期は現場毎に確認が必要。

この技術を提供する会社の連絡先情報

会社名 日本基礎技術㈱
部署 技術本部
担当者 佐藤栄介
郵便番号 151-0072
住所 東京都渋谷区幡ヶ谷1-1-12
電話番号 03-5365-2500
FAX番号 03-5365-2522
サイトURL https://www.jafec.co.jp

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