技術の特徴
①どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
・申請技術は、推進工法とシールド工法の利点を生かし、融合させた。
・申請技術は、特殊先頭管により、前方はセグメント、後方はヒューム管との接続が可能である。
②期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
・経済性の向上。
・一定の条件のもと、中間立坑不要の施工が可能となる。
・申請技術においては、立坑、プラント、資材置き場などの固定施設のほか
作業スペースおよそ440m2が必要であり、従来技術の約1/3程度でよい。
技術の適用条件・適用範囲
①自然条件
・地中施工のため、集中豪雨などの異常時以外、天候に関係なく実施できる。
②現場条件
・立坑、プラント、資材置場などの固定施設のほか作業スペースが必要である。
③技術提供可能地域
・日本全国
④関係法令等
・建設業法
・労働基準法
・労働安全衛生法
①適用可能な範囲
・上水道、下水道、農工業用水路、共同溝、電力、ガスなどの管渠築造工事に適用可能である。
・適用呼び径 1,000mm～2,400mm
・適用土質 粘性土、砂質土、砂礫土、岩盤など
・標準タイプ掘削機 : 粘性土N値10以上30未満、砂質土N値50未満、
砂礫土礫率30%以上80%未満玉石取込み可能
・破砕タイプ掘削機 : 粘性土N値10以上30未満、砂質土N値50未満、
砂礫土礫率30%以上80%未満玉石取込み可能、礫率30%未満玉石取込み可能、岩盤qu≦150MN/m2
②特に効果の高い適用範囲
・長距離施工において、推進区間の割合が高い場合
・屈曲した平面線形を含む長距離施工において、中間立坑の設置が難しい場合
③適用できない範囲
・適用範囲外の施工条件
④適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・トンネル標準示方書:土木学会
・下水道用設計標準歩掛表:公益社団法人 日本下水道協会
・下水道推進工法の指針と解説:公益社団法人 日本下水道協会
・下水道用設計積算要領-管路施設(推進工法)編-:公益社団法人 日本下水道協会
・下水道用設計積算要領-管路施設(開削工法)編-:公益社団法人 日本下水道協会
・推進工法用設計積算要領 泥水式推進工法編:公益社団法人 日本推進技術協会
・推進工法用設計積算要領 泥濃式推進工法編:公益社団法人 日本推進技術協会
・推進工法用設計積算要領 土圧式推進工法編:公益社団法人 日本推進技術協会
・推進工法用設計積算要領 推進工法用立坑編:公益社団法人 日本推進技術協会
・推進工法用設計積算要領 推進工法応用編(長距離・曲線推進):公益社団法人 日本推進技術協会
施工方法について
① 推進工法用の仮設備(立坑内設備、送・排泥設備等)を行う。
② 掘進機を搬入、立坑内に設置、初期掘進を行う。
③ 掘進機内に特殊連結管を挿入し、掘進を行う。
④ 特殊連結管に推進管を順次接続し、切り換え位置まで、掘進を行う。
⑤ 推進区間の裏込注入を行う。
⑥ シールド工法に切り換えを行うために、仮設備(立坑内設備、坑内配管・配線、裏込注入プラント)の
段取り換えを行う。
⑦ 特殊連結管の切羽側にセグメントを組立て、シールド工法に切り換える。
⑧ セグメント組立と掘進を交互に行い、到達立坑まで掘進する。
⑨ 到達立坑で、掘進機を回収し、搬出する。
⑩ 仮設備(立坑内設備、坑内設備、送・排泥設備、裏込注入プラント等)を撤去する。
その他の情報
①設計時
・エコ・スピード・シールド工法 設計積算資料に基づいて、設計する。
・土質条件について、周辺データーなど広範囲に収集し、ばらつき特性などを把握して
路線を詳細に検討する。
・施工条件に適した掘進機の仕様を選定する。
・推進区間では、推進力を算出し、クッション材および管種を選定する。
・シールド区間では、線形に合せて、セグメントの種類、テーパー量などを選定する。
・地下埋設物は、極力事前撤去・移設する。
②施工時
・推進区間では、推進力が計画推進力を上回らないように管理する。
・シールド区間では、線形に合せて、精度管理を行って、セグメントを組立てる。
③維持管理等
・通常時、異常時の坑内排水について対策を講じる。
・曲線部では測量回数を増やし、精度を維持する。
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