【適用条件】
①自然条件
外洋波浪が進入しない小規模水域(吹送距離500m程度で対象波浪は波長5m以下)であること。
②現場条件
水面近くで現場組立できること。
現場組立はエプロン上で可能である。
組立後に曳航できるので組立場所は水面近くなら港内どこでもよい。
③技術提供可能地域
制約なし
④関係法令等
特別に該当する法規なし


【適用範囲】
①適用可能な範囲
円形断面なので消波効果を上げるため幅を広げると同時に吃水も深くなり過大な断面となる。
対象波浪は港内の航跡波または、小規模水域の発生風浪であって波長5m以下であること。
②特に効果の高い適用範囲
波長3m以下
③適用できない範囲
対象波浪が波長5m以上(経済的に不利なため)
④適用にあたり、関係する基準およびその引用元
漁港構造物技術基準

１．消波堤本体は工場製作(浮体、遮板、係留治具、塗装)とする。
２．現場搬入後、鋼管をボルト結合、陽極アルミ板、発泡スチロール、係留チェーンを取り付ける。
３．トラッククレーンにて海上に浮かべる。
４．引船にて計画位置へ曳航し、ダイバーがチェーンを海底アンカー(コンクリート方塊等)に取り付けて完成。